住宅の火災保険の保険料が月々いくらになるのか、その相場は住まいが一戸建てかマンションかによって異なりますし、住まいの地域によっても保険料に差が出てきます。
保険料を左右する項目とは？
一戸建ては建物全体に対して補償を確保することになりますが、マンションなら自分が生活する部屋部分だけの補償を確保する事になるので、まず規模が異なります。
さらに一戸建ての場合は木造住宅であることが一般的ですが、鉄筋コンクリート造の建物と比べると燃えやすさは高くなります。そのためコンクリートやブロック・れんがといった耐火性の高い構造なら保険料は安くなりますが、木造など耐火性が低いと判断できる構造だと保険料は高くなります。
そして基本補償に色々な補償を増やしていくと、当然手厚くなった分保険料は高くなります。充実した補償を求めるのなら、それ相当の保険料を支払う必要があることは理解しておきましょう。
実際にどのくらい保険料は異なる？
例えば埼玉県でH構造（木造など）の一戸建て住宅に、10年契約で保険金額2,000万円の火災保険に加入すると考えてみましょう。
補償内容は、火災、落雷、破裂・爆発、風災、ひょう災、雪災、費用保険金といった最も基本的な補償プランで設定し、見積もりを取った場合の保険料は保険会社によって異なりますので110,600円～161,250円でした。これがT構造（耐火構造）になると、条件は同じでも47,400円～72,340円まで下がります。
さらにマンション（M構造）で考えると、保険金1,000万円で同じく基本的な補償だけならたったの12,400円～19,640円です。
居住する環境に合った補償内容にすることが大切
構造によって保険料は上下する事になりますが、例えば高台に家が建っているし近くに河川などがないから水災補償はいらないというケースもあるでしょうし、またはセキュリティ機器を備えたことで盗難などの補償も必要ないというケースもあると思います。
上記の例は基本的な補償なので、水災補償や盗難補償などは含まれていませんが、付帯すれば当然その分保険料は高くなります。
しかし居住している地域の環境によっては、付帯しておいたほうが良い補償もありますので、保険会社に見積もりを依頼する際にどの補償が必要なのかを1つ1つ確認していく事が大切です。
免責金額を設定することで保険料が割安に
また、免責金額を設定する事で保険料を安くする事もできます。免責金額は事故や災害で損害が生じた場合に、自己負担する金額を契約時に設定しておく金額です。
免責がゼロなら自己負担は発生しませんが、その分保険会社が丸々補償するので保険料は高くなります。免責金額を高くするほど保険料は削減できますが、あまり高くし過ぎると保険としての意味がなくなってしまう可能性があるでしょう。
また、免責金額が設定できるかは保険会社や火災保険の商品によりますので、確認が必要です。
保険料だけにとらわれない事が大切
火災保険に加入する際には、保険料だけに捉われてしまうと本当に必要な補償を得られなくなります。補償内容などを十分に確認し、いざという時に自分が困らない形にしておくことが大切です。
