近年全国各地で相次ぐ地震。そして首都圏直下型地震や南海トラフ巨大地震の発生が危ぶまれている状況です。
近い将来、巨大地震やそれに伴う巨大津波なども予想されており、地震に対する備えがいっそう注目されていると言えるでしょう。
実際に巨大地震が発生した時の被害は？
地震予測の研究者によっては、今から10～15年の間に巨大地震が発生すると予測されています。もし首都圏直下型地震が起きた場合には、100m級の巨大津波が仙台や東京などを襲う可能性もあると考えられるでしょう。
東京湾周辺地域は液状化現象が始まり、東京都だけでなく千葉県や神奈川県などにも危険が及ぶことになるかもしれません。
東京都内やその周辺は高層建築物が多く、耐震構造であったとしても津波の破壊力は地震の3.2
とも言われているためその被害は予測できない規模になる可能性もあります。強度の高い建物を建築するためにも、建物の骨組みである鉄の強化が求められるでしょう。
懸念されるのは地震火災？
東日本大震災の規模が大きすぎたことで、日本列島の地下の力バランスは変化しています。今後、首都圏直下型地震、東海地震、東南海地震というように、巨大地震に発展して行くことが考えられます。
東日本大震災は津波や原発による災害が非常に深刻でしたが、同時に非常に多くの地震火災が発生していました。
今後発生が予測される首都直下地震や南海トラフ巨大地震などでも、多くの地震火災が発生することが考えられますので火災対策が非常に重要です。
どのように地震火災が発生する？
首都直下地震の際には、阪神淡路大震災が起きた時のように密集市街地から火災が発生し、だんだんと木造密集市街地へと火災が発生していくことが懸念されます。一方の南海トラフ巨大地震では津波火災が非常に多くなる可能性が考えられるでしょう。
津波の有無や建物倒壊のレベル、停電や余震の頻度などで、地震火災の状況は変化していくと考えられます。
地震保険で備えることは必要か再度検討を
揺れに伴う火災だけでなく、津波浸水や大規模停電などが間接的な原因となり発生する火災も考えられます。そして余震の頻度と津波の浸水範囲などでも火災の発生は異なるでしょう。
地震や津波が原因の火災に対しては、火災保険だけでは補償されないことを理解しておく必要があります。
地震への備えは地震保険に加入することが必要です。家や家財に対して火災保険には加入しているけれど地震保険に加入していないという場合、被災しても保険金を受取ることはできません。
今後予測される巨大地震への備えとして、再度地震保険の必要性について検討していく必要があると言えるでしょう。
