マイホームの購入を考える場合、住宅取得した後でどのくらいの費用が必要かを知っておくことが必要です。その中の1つの火災保険がありますが、火災に加入して万一に備えておくことはとても重要でしょう。
火災保険の補償内容は？
火災保険に契約する場合、家が一戸建てかマンションなのか、さらには中古住宅かなどで補償条件などが異なります。
火災保険は火災による補償だけでなく、雨や浸水による災害、風で飛来物が飛んできた時の被害、雹で屋根や窓が割れる被害、落雷による被害など、商品にもよりますが様々な災害から補償されます。
これらの災害はいつ起きるか予測が付きませんので、被災した場合には早期に復旧して家を修復する必要があります。この時に必要となる費用をカバーするために火災保険に加入しておくことが必要です。
火災保険の補償の対象は？
火災保険で補償の対象となるのは、住宅用の建物と家財です。
建物として該当するものには、畳やふすまなどの建具、浴槽や流し台、ガス台など、そして屋根や壁、柱などの基礎部分があります。
さらに保険商品によって、車庫や床暖房、テレビアンテナ、門や塀なども補償の対象とするものがあります。
家財に含まれるものには、テレビや冷蔵庫、パソコンなどの家電、タンスやテーブルなどの家具、洋服やカーテンなどの生活雑貨が挙げられます。
火災保険の保険料の算定方法は？
火災保険の保険料は、建物の面積や構造、新築か中古か、一戸建てかマンションか、家族構成（家財の量）などで異なりますが、補償範囲を広げれば保険料は高くなります。
この中で重要なのは建物の構造区分です。構造によって燃えにくさに差がありますので、燃えにくい建物のほうが保険料は安くなります。
構造によって区分が分かれる
構造を示す区分に、M構造、T構造、H構造があります。
・コンクリート造建物の場合
コンクリート造建物、コンクリートブロック造建物、れんが造建物、石造建物で、共同住宅ならM構造、共同住宅以外はT構造に分類されます。
・鉄骨造建物の場合
鉄骨造建物で耐火構築物の共同住宅ならM構造、共同住宅でも耐火構築物でない場合や、共同住宅以外はT構造に分類されます。
・木造住宅の場合
木造住宅の場合は、耐火構築物の共同住宅ならM構造、共同住宅でも準耐火構築物や省令準耐火建物ならT構造、それ以外はH構造になります。
共同住宅ではない場合、耐火構築物や準耐火構築物、省令準耐火建物ならT構造ですが、それ以外はH構造に分類されます。
また、木造住宅の場合には建築確認書などの準備を忘れないようにしましょう。
住宅に火災保険での備えを
万一火災などが起きた時のために、マイホームを購入した後の費用として火災保険の保険料も必要になることを認識しておきましょう。
長く加入する保険ですので、できるだけ保険料は抑えたいものですが、火災保険の契約は長期契約のほうが保険料は割引になります。
最大で10年で契約することができますので、できるだけ無駄な保険料を削減するためにも長期契約も検討すると良いでしょう。
